生産管理システムを用いたMPS・APSの立て方

ここでは、生産管理システムを用いたMPS・APSについて紹介します。MPS・APSの立て方などをまとめていますので、ぜひ参考にしてください。

目次閉じる

MPS・APSの立て方について

MPSの立案

まず、MPSとは、基準生産計画のこと。基準生産計画とは「どの製品を・いつまでに・どれくらい生産する必要があるか」を決める計画であり、市場動向や顧客ニーズに合わせて立案することが大切です。

MPSを立案することで、過剰在庫を抱える・在庫不足による販売機会を損失するといったリスクを軽減することができます。

また、MPSの立案では、品目ごとの生産能力・需要予測・在庫・受注残・確定している生産数などを利用します。

たとえば、出荷方法が完全受注生産である場合は、受注した分を生産すれば良いでしょう。ある程度在庫をもっているのであれば、受注して在庫から減った分だけを補充することになります。

しかし、完全受注生産ではない場合は、将来の予測に基づいてMPSを立案しなければなりません。そのため、予測の精度向上がムダのない生産を実現するポイントとなるでしょう。

資材所要量計画の立案

資材所要量計画は、MRPと表します。MPSが「その製品を・いつまでに・いくつ生産する」という計画であるのに対して、資材所要量計画（MRP）とは、製品を生産するために「どの資材を・いくつ・いつまでに手配する」という計画。

MPSを満たすためには、材料や部品、作業によっていくつものMRPが必要になります。現在の在庫をもとに需要と供給の計画を行い、必要なものを必要なときに、必要なだけ手配します。

なお、資材所要量計画（MRP）にはコンピューターシステムが必要。適切な運用によって、余剰在庫や欠品等のリスクを軽減できます。

APSの立案

APSには、「先進的な予定を計画する」という意味があります。資材所要量計画（MRP）では、固定のリードタイムで計算を行います。そのため、能力の100％を超える指示を出してしまうことも。キャパオーバーの計画を立てないためには、在庫やリードタイムに余裕をもたせる・MPSを平準化するといった方法が採用されます。しかし、大きな変動がある場合には、対応しきれない可能性があるようです。

そこで、設備の能力や人員・材料の投入リソースなど、さまざまな制約を考慮したうえで計画を行うのがAPSです。APSの立案を行うことで、実行可能な作業計画を実現できます。

具体的には、着手日時や完了日時、使用設備、担当者、作業場所といった細かい指示を実施。資材所要量計画（MRP）よりも細かな計画であるため、高精度なマスタデータを揃える必要があります。